台湾におけるキャンプの歴史新しいキャンプ文化の創造

陳盛雄
キャンプ場部会
台湾キャンピング＆キャラバニン・クラブ

序文

現代台湾とは、１９４９年射国民党政府が台北に遷都してから今日までの時期を言う。国民党政府は５０年に近い期間にわたって、「動員勘乱時期臨時条款」（１９４９－１９８７）の実施により、「憲法」を凍結する目的で、人民の言論、結社の自由を禁じた。この時期、キャンプを含めたレクリエーション活動は控えめに行われていた。キャンプ活動は、で国民党が掌握する中国童子軍（ボーイスカウト）総会と中国青年反共救国団の二大組織によって童軍教育課程の枠内に押さえ込められていた。こうした背景の下で発展した台湾のキャンプ文化は、他国とは異なる独特のものとして形成された。

現代台湾におけるキャンプの発展過程

１９５０年から１９９９年に至る台湾のキャンプ活動の発展過程は、次のように３つの時代区分に分けることができる。

１．教育・訓練キャンプ期（１９５０年－１９７０年）
２．グループ・娯楽キャンプ期（１９７１年－１９８７年）
３．レジャー・ファミリーキャンプ期（１９８８年－現在）

１．教育・訓練キャンプ期

国民党政府が台湾に移転した際に、「中国ボーイスカウト総会」と「中国童子軍教育学会」の組織は、そのままの形で台湾に復活した。特に童軍教育制度を教育体系に取り入れて、世界的にも独創的な中学校教育課程の一つとなった。当時、学校の童軍教育では週１時間の授業以外に年１回のキャンプ実習が行われていた。その時代はキャンプ場と言えるものは存在せず、キャンプは通常水源地、ダムの湖畔地、河原の平坦な自然環境地などで行われていた。キャンプの道具もほとんどなかったので、その場にある自然の素材を探し出して簡易な宿泊用の幕を張ったり、火起こしや、炊事などを行ったりしていた。その当時のキャンプというのは、「無いものをつくる」に等しいものであった。同時期を「自然環境利用期」と名付ける。

２．グループ・娯楽キャンプ期

１９７０年代は台湾にとって重要な転換期である。まず、１９６８年に台湾に９年制の国民教育が実施されることになり、進学競争の圧力は中学校へと迫ってきた。学校教師も父兄も童軍教育など、進学の試験科目にないものを重視するはずはなかった。一方、１９７１年の台湾の国連からの撤退により、国民党が執拗に保持推進していた中国大陸奪回の夢が敗れ去った。そこで国民党政府は台湾の建設に専念することに方針を転換し、１９７４年に開始された「国家十大建設」計画によってインフラを整備し、経済全体の発展を促した。その結果として、産業社会の形成と所得の向上、労働時間の短縮などが達成されるとともに、労働者と会社員たちの野外レジャーが可能となったのである。

このような背景のもとで、特殊な社団法人として存在した中国青年反共救国団が手を出し、各政府機関や関係団体による「自強活動」と名付けたキャンプ活動のアレンジを引き受け、キャンプ・エージェント同然の仕事を行っていた。キャンプ経験の少ないリーダーが大勢の参加者を連れて、キャンプ場や河原の芝生地で勝手に火を起こしたり、生ゴミを川に捨てたり、キャンプ・ファイヤーの意義も知らずに、夜遅くまで騒いだりした。同時期の形態を「自然誤用期」と名付けたい。

３．レジャー・ファミリーキャンプ期

１９８７年前後は台湾におけるキャンプ活動のもう一つの転換期であった。１９８７年「動員勘乱時期臨時条款」の廃止により、人民の結社、言論の自由が保障された。１９８８年には国民所得が６０００ドルを上回り、年総労働時間は２３００時間以下に短縮された。自動車の急増が拍車をかける形で、新たにレジャーキャンプが発展し、４０年余りにわたって特権を享受してきたマンモス集団、中国青年反共救国団の存在は薄れた。それに代わり、「人民社団法人組織弁法」の公布により、民間の社団が雨後の竹の子のように林立し、多様な「レジャー・ファミリーキャンプ期」を迎えることになったのである。

一方、１９８７年当時の台湾では、覚醒剤などの青少年問題が深刻化した。行政院長は行政院会で童軍教育強化の重要性を強調した。教育部に「国民中学校童軍教育発展３カ年計画」を制定し、台湾の童軍教育は再燃した。

他方、現代台湾の社会は農業者会から工業社会へと発展し、政府の「環境保護より経済成長優先」の方針のもとで、「台湾経済の奇跡」を築いた。その結果として、深刻な工業汚染の後遺症が残り、台湾経済の発展は莫大な代価を払わされることになった。事の重大性に気づいた教育部は、１９９４年「国民中学校教育課程基準」を見直す際に、童軍教育の一環として環境教育の関する課程を積極的に取り入れることにした。

２１世紀に向けてのキャンプの課題

現代台湾のキャンプ活動の発展プロセスは、教育・訓練キャンプから団体・娯楽キャンプ、そしてレジャー・ファミリーキャンプへと展開したが、組織キャンプの見地から言えば、むしろ衰退することになったと言えよう。特に８０年代以降は社会の多元化により、レジャーの選択肢が多くなり、キャンプ活動は青少年の唯一のアウトドア活動ではなくなった。

ところが、昨年の台湾大地震はキャンプの教育的意味合いと技能習得の必要性を改めて認識させ、我々に大きな教訓と啓示を残した。大地震の後、高層建築物が倒れ、仮設住宅が立てられるまで、被害者に直ちに宿泊施設として提供できたのはテントしかない。４０万以上の人が大地震により一夜で住宅を失った時、１週間足らずで１０万セット以上のテントを集め、被災者に提供できたのは、過去５０年間学校で実施してきた「童軍教育」のお陰と言っても過言ではない。一般の国民が学校で習得した野外生活の技能と平時から備えてある学校のキャンプ器材が役に立ち、異変が発生した際の応急措置としてのキャンプ機能を認識させられたのである。

異変に満ちる新しい社会環境と自然環境に直面する２１世紀において、地震に頻繁に見舞われる日本、フィリピン、インドネシアなどの国々にキャンプ関連教育と技能習得の強化を薦めたい。